JAPAN Schedule

極の移動により我が国の位置が赤道近くとなることにより、地球の回転による地面の膨張の影響で地震のリスクが増え、地震や津波や豪雨やスーパー台風などの自然災害により被害が拡大し、長期化する可能性が増えています。なので、被災3年以内の復興が急務となります。そのために、都道府県・市区町村があるための垣根により、境にある人々の危機増大や業務が重なることでの縦割り行政の非効率性により、助けられる人々を失ったり、復旧・復興が遅れることがないように、すべての地方自治体を廃止し、国土全域を国の直接統治に置くことで、全国すべてで行政サービスの標準化を行い、境をなくすことで、失わなくてもよい人命の被害を防ぐべきと考えます。また、家や職を失った人々に、コンクリート住宅を供給し、食糧を供給し、その対価として、復旧・復興に従事していただくことで、早期に解決する善循環のサイクルをつくるべきと考えます。また、希望者によって、災害復旧・復興専門の部隊をつくることで、より早期の復旧・復興を行うべきだと考えます。

周辺国の脅威を未然に防ぐためにも、まず、我が国の中を強くし、周辺国が手を出しにくくすることが必要です。

自給体制を高めることで、長大なシーレーンを守る必要性を減らし、我が国の国民を、国が危機の時代に守り切れる体制をつくらねばなりません。

 

内容 対策
2017 関東・四国・九州などでの地震の可能性に備える 看護師・救急隊員・救護兵・警察官に医療行為のできる教育。
パワードスーツ・医療セット量産。
2018 ロシア・中国による侵攻の可能性に備える 徴兵制と、外人部隊の募兵による予備軍人数の増大とスイス式の国民皆兵体制による全域の防御態勢を整える。
2019 世界恐慌・食糧危機・エネルギー危機の可能性に備える 平均年収+100万円以下の世帯の住居・食糧対策。ソーラー大国化。
第一次産業の公務員化による生活保障と食料増産。